株式投資検証ブログ

日本の人口が減少しても、アニメや映画の市場は国内だけではありません。海外配信、劇場公開、ゲーム、グッズまで一つのIPを世界で長期間展開できる企業には、これまで以上の成長余地があります。

売上21.1％増、オンコロジーは50.5％成長。第一三共、エンハーツ好調で通期売上2.34兆円へ。

新NISAによる資産形成の拡大に加え、金・原油などの商品価格変動、M&A、富裕層ビジネスの成長によって、証券・商品先物取引業は「売買手数料を稼ぐ産業」から総合金融サービス産業へ変わりつつあります。

物流人材不足が深刻になる一方、半導体、医薬品、冷凍食品、ECなどでは高度な物流サービスへの需要が増えています。今後は「荷物を保管する倉庫」から「企業のサプライチェーンを支える物流インフラ」への転換が進みそうです。

訪日外国人の増加、アジアの中間所得層拡大、国際貨物需要を背景に航空需要は長期的な成長が期待できます。一方、燃油・円安・人手不足への対応力によって航空会社の利益格差は大きくなりそうです。

世界貿易の大部分を支える海運はなくならない一方、コンテナ運賃の乱高下や地政学リスクも大きい業界です。今後はLNG、自動車船、資源輸送、物流、脱炭素船など、市況に左右されにくい収益源を持つ企業が有利になりそうです。

鉄道ではインバウンドと駅周辺再開発、物流では深刻な人手不足を背景とした運賃適正化・自動化が進み、「大量に運ぶ」だけではない新しい成長市場が生まれています。

新聞・印刷用紙はデジタル化で減少が続く一方、段ボール、環境対応包装、森林資源、バイオマス素材など、「紙を作る会社」から転換できる企業には新しい成長余地があります。

自動車市場そのものは成熟していますが、EV向け高機能タイヤ、SUV・大型タイヤ、鉱山・建設車両用タイヤなどでは、数量よりも「1本当たりの価値」を高める成長が期待できます。

国内のガソリン需要は減少していく一方、SAF、全固体電池材料、海外エネルギー、電力などへ事業を転換できる企業には、新しい成長機会が生まれています。

2026年10月、TOPIXが大きく変わります。スタンダード・グロース市場からも新規採用銘柄が登場する見通しです。今回は採用候補の中から、TOPIX連動資金の流入だけでなく、その後の株価上昇まで期待できそうな20銘柄を選びました。

映画は好調、それでも営業利益28％減。東宝の焦点は「IP・アニメ91.8％減」の回復。

営業利益31.4％増、来期も14.1％増益計画。物語コーポ、国内成長から海外成長へ。

売上10.6％増でも営業利益19.2％減。安川電機、AI需要好調もロボット採算が課題。

外食は「値上げしても客が来る店」が勝つ。国内だけでなく、海外・調達力・省人化が成長を分ける。

営業利益86.2％増、電子部品は133.3％増益。三井ハイテック、電動車・半導体の両輪が急回復。

営業利益29％増、年間配当272円へ。JT、上方修正後も利益進捗64％。

営業利益88.6％増、通期予想も上方修正。ヤマハ発動機、利益進捗61％で回復鮮明。

純利益48.7％増、コア業務純益42.6％増。秋田銀行、金利上昇で本業利益が大幅改善。

汎用石油化学には厳しい環境が続く一方、AI・半導体、電池、高機能材料などでは日本企業の技術力を生かせる大きな成長市場が広がっています。